日本の英語教育は遅れているのか！？

先進国の中でも英語力が低いといわれている日本。2018年4月〜2020年の文部科学省の英語教育改革実施計画では、小学校3・4年生から英語に触れ始め、小学校5・6年生で教科化、初歩的な英語を学びます。中学校では身近な話題の理解や、簡単な情報交換、表現ができる能力を身につけ、高校では発表や討論、交渉といった、より高度な言語活動が行えるようになることを目指す(文部科学省　平成25年「グローバル化に対応した英語教育改革実施計画)」より)、としていますが、海外では英語をどのように学んでいるのでしょうか。

中国では、授業としての英語は小学校1年生から。3年生になるとディスカッションの機会が設けられ、生徒が積極的に英語を使う環境が整えられています。また、韓国には、英語を学ぶための公的な校外学習施設「パジュ英語村」が存在します。地域の小学生から大学生まで学ぶことができる大規模な英語村で、実践的かつ効果的な英語プログラムが用意されており、24時間英語漬けの生活を体験することが可能です。

ヨーロッパではどうでしょうか。オランダの英語の授業受講開始年齢は、義務教育開始年齢の5歳（小学1年生）から。8歳には速く読むトレーニングが開始されます。

海外と比較しても、日本の公的な英語教育は少し遅れているように見えますよね。日本の英語教育のこれからについて、大妻女子大学の服部孝彦教授に聞いてみました。

英語でディスカッションする喜びを早期から取り入れるなど、コミュニケーションのための英語教育を推進している諸外国に対して、日本では試験のための英語教育に偏りがちだと指摘する服部教授。そして、日本では社会において英語を活用できる場面がもともと少ないため、「思考力・判断力・表現力」を身につける日本特有の英語教育の実現を目指さなければならない、と続けています。日々変わり続ける教育、これからの英語教育がどのように変化していくのか、目が離せません。